赤ちゃんが生まれたら必要な手続き

大変な出産を経験したばかりですが、赤ちゃんが生まれたらいろいろな手続きをしなければなりません。

そしてその手続きの量は意外と多いもの。

子供や育児に関する手続きを忘れてしまうと、後々困ることも出てきます。

いざ手続き！となったときに「あれ？手続きって言っても何をやればいいんだっけ？」とならないように、前もって確認をしておくと慌てずに済み安心です。

そこで、出産したら必要な手続きをまとめました。（※プレママ向けの記事ですが、3回出産経験のある私も毎回何が必要か忘れるので忘備録も含めます）

①出生届を提出する

赤ちゃんが生まれたらまず初めにやることが「出生届」を提出することです。

出生届は赤ちゃんが生まれた日（出産日を含む）から14日以内に市役所または区役所に提出しなければなりません。届出用紙（出生届・出生証明書）は出産した病院で用意してくれます。

手続きの際には、届出人の印鑑と母子手帳が必要なので忘れずに準備しておきましょう。

※里帰り出産の場合は、出産した市区町村で提出できます。

②医療保険の手続きをする

これは赤ちゃんの保険証を発行する手続きです。

国民健康保険へ加入している場合は、住民票のある市区町村の窓口で発行してもらいます。

手続きには上記のものが必要になるので忘れないようにしましょう。

パパ・ママのどちらかが健康保険または共済組合の場合には勤務先での手続きが必要です。

③こども医療費助成の申請

生まれてから一定の年齢まで、医療費の一部または全額を助成してくれる制度があります。

助成額はお住まいの地方自治体によって異なるので、あらかじめお住まいの地域の助成内容を確認しておくことをお勧めします。

助成を受けるためには「受給者証」の発行手続きが必要です。

手続きには上記の物が必要になります。

ちなみに関西地区在住の時は子どもの医療費にかかる金額は、同病院月2回まで1回500円、3回目からは無料でした。

現在は東北在住ですが、子どもにかかる医療費は無料です。

このように、地域によって負担額が違います。

④児童手当の申請

住民票のある市区町村の役所または勤務先（公務員の場合）で児童手当の申請（児童手当認定請求書の提出）をすると、子どもが中学卒業まで以下の金額を受け取ることができます。

2024年12月から支給月が2ヶ月に1回となり、高校生まで児童手当が拡充されます。

また、第３子以降は月３万円へと支給額が増額になります。

上記のものが必要ですので準備しておきましょう。

児童手当の申請は前月末で締め切られるので、誕生月の月末までに申請をしておきます。

遡っての申請はできず、月をまたいでしまうと1ヶ月分の支給が受けられなくなるので損をしてしまいます。

⑤出産育児一時金支給の申請

加入している健康保険から、出産費用の一部（子ども1人につき50万円）を支給してもらえます。

国民健康保険に加入の場合の手続きは住民票のある市区町村の窓口です。

※ママが会社員・公務員・船員の場合は勤務先への申請が必要です。

今はほとんどの産院が直接支払制度（健康保険組合が直接病院に出産費用を支払ってくれる制度）を導入しているので、直接支払制度を導入している参院や病院での出産であれば、個人での手続きは必要ありません。

手続きは1日で終わらせるのがベスト

役所関係で行う手続きは1日で全て済ませてしまうことをお勧めします。

役所で手続きの順番も案内してもらえるので、指示に従って手続きを進めていきましょう。

大体の手続きの順番は今回紹介した順番通りです。

1日で全ての手続きを終えてしまえば、赤ちゃんを連れて何度も足を運ぶこともありませんし、手続きのし忘れも防ぐことができます。

出産後の手続きはパパにお願いしよう

ママは出産という大きな仕事を終えたばかり。

さらにその後に手続きをしに行くとなると、生まれたばかりの赤ちゃんも連れて行くことになります。

ママの体力も回復し切っていないうえ、新生児は抵抗力が弱いので、特に人の多い役所では母子ともに体調を崩してしまう場合もあります。

できるだけパパにお願いをして協力を求めるようにしましょう。

忘れないように事前準備を

出産後の手続きは、今後の育児においてどれも欠かせないものばかりです。

手続きのし忘れがないように、必要なものなどの確認をしっかりとして、全ての手続きを完了してくださいね。

それではまた。